日本における高血圧患者は約5,000万人、糖尿病患者は1,000万人を超え、
2人に1人ががんに罹患するといわれる時代へと突入しています。さらに、認知症患者の増加や、家族の介護を理由とした介護離職の急増など、企業を取り巻く健康問題は、もはや個人の課題ではなく、経営課題として浮上しています。また、日常的に感じる「肩こり」「冷え」「不眠」「ストレス」などの軽度な不調も見逃せません。
これらは単なる一時的な症状ではなく、長期的には生活習慣病・うつ症状・モチベーション低下を引き起こし、従業員の労働生産性を大きく損なう要因になり得ます。筑波大学の調査によれば、「睡眠不足」と「疲労回復の不足」が、労働パフォーマンスに与える影響が最も大きいことが明らかになっており、日常的なリカバリーの習慣こそが、健康経営に直結する要素といえます。

運輸・製造・建設・サービス業など、身体的・精神的負荷の大きい職場では、働く人々が慢性的な疲労やストレスを抱えやすい構造があります。例えば―

・立ち仕事や長時間の同一姿勢によるエコノミー症候群

・運転業務や冷蔵施設内作業における血流不良・冷え

・高温環境・寒冷環境・夜間勤務・デスクワーク等による慢性的な疲労蓄積

これらの環境下で働く社員の多くが、身体の回復が追いつかないまま業務を続けているという現状があります。
厚生労働省の調査でも、ストレスを感じている労働者は全体の半数を超えていると報告されており、このような蓄積された不調が、やがてメンタルヘルス不調や体調悪化を引き起こすことも少なくありません。